「２０５２－今後４０年のグローバル予測ー」を読んでⅡ

　おはようございます。
台風4号が昼過ぎには、九州に上陸するようです。日田市前津江椿ヶ原では200ミリを超えていますので、河川や農地に警戒が必要です。だいたい30年前に6月の梅雨時期に台風が来たことがあったでしょうか。ほとんどがお盆を過ぎたころからだったと記憶しています。

近年は、年間を通して台風は発生しているそうです。それは海水温が上昇しているからで、発生件数も増えるし、巨大化する恐れもあるのです。たとえば南米ではハリケーンは発生しませんでしたが、ブラジル沖でも発生するようになりました。

その原因は海水温の上昇で、それは地球上の温暖化にあるのです。そして温暖化の原因は、二酸化炭素の排出の増加にあるのです。「２０５２」に書かれているのことは、科学的に分析され、提案されています。私も危機をあおる気はありませんが、地球市民として真剣に考え、取り組まないと孫たちに申し訳ないし、死んでもうかばれないなと思う次第です。

だからひとりでも多くの人に、ヨルゲン・ランダース教授の「２０５２－今後４０年のゴローバル予測ー」を読んでいただきたいのです。但し、読み応えがありますので、時間をかけてじっくり読む本だなと思っています。環境問題については、学研が地球環境白書5巻を出していますので参考になると思います。

今、皆さん一人ひとりが、漠然とした不安を抱えて生きていると思います。大気汚染は、特に中国で進み、ＰＭ２．５なるものが飛散してきています。本当はマスクをしても其の微粒子はすり抜けていくので役に立ちませんが、なぜか外に行くときはマスクをするようになりました。友達とそのうち、毒ガス用マスクをする時代がくるかもと笑って話しましたが・・・・。

「２０５２」は、今後40年の諸問題を多岐にわたって書いています。環境、人口、食糧、経済成長、政治、ライフスタイルなどそれぞれに問題あるのですが、すべてに影響を与え、関連しているのが大気汚染、海洋汚染、ＣＯ2排出による温暖化などの環境問題ではないでしょうか。

国土交通省は以下の予測を出しています。（ネットよりコピーしました。）

過去20年間でアジアでは毎年平均4億人以上が洪水に遭遇。世界中で年間5億2000万人の暮らしを脅かし、洪水により年間最大2万5000人の死亡が発生した（国連大学・環境と人間の安全保障研究所（UNU-EHS）は推計）。
今後、気候変動による異常気象、海面水位の上昇、森林破壊の進行などにより、洪水が起こりやすい地域が拡大するとともに、世界の人口増加によって河川敷など低地への人口移住が進むことも予測され、結果として、2050年には20億人が洪水の危機にさらされると予測されている（UNU-EHSは2004年6月に発表）。


■世界の洪水発生頻度（1990年と比較した2003年の増減率）

国立環境研究所
「地球温暖化の市民生活への影響調査報告書平成15年度」から作成

びっくりしたでしょう。これが不都合な真実なのです。昨年、私たちは北部九州大水害で被災しましたが、そのための復旧工事に、約200億円と言われています。これが日本各地に起きて、その費用を国（国民）がまかなっていかなければならないのです。これが世界的な規模で起きているのです。

異常気象を抑えるためには温暖化を防ぐ、そのためにはＣＯ2の排出量を減少させることで、化石燃料を使わないようにすることしかないのです。例えばシェールガスが救世主のように言われていますが、その生産のために約２倍のＣＯ2を排出します。持続可能な世界はつくるには、太陽光、太陽熱、風力、水力、地熱などの自然再生エネルギーしかないのです。

日本の車は低燃費で、低公害車ですが、果たして世界中の人が先進国並みに車に乗ったらどうなるでしょうか。本当にそれが豊かで幸せなことでしょうか。ブータンを見習う時代が来ているのです。ブータンの小型水力発電所（日本製）は素晴らしいです。日本の各地に設置できるのに、電力会社は儲からないことはやらないのです。

「２０５２」では、原子力発電は減少もしくはなくなるだろうと言っています。それは、一度事故が起きたら制御不能になり、多大な犠牲を蒙るからです。福島原発事故を見ればわかるとおりです。チェルノブイリ事故後をドキュメントした映画「チェルノブィリハート」を見ましたが、今後福島などで起きうるかもしれせん。悲しくて、つらい、苦しいことを起こしてなりません。

今自民党は経済界から要請されて、原子力発電の稼働に踏み切ろうとしていますが、安全の確保と将来の展望も示すことなく、稼働開始することは、禍根を残すことになるし、党幹部が不謹慎な発言をする裏には、稼働ありきが前提になっていませんか。日本のエネルギー政策はどうするのですか。脱原発派も現実的なエネルギー政策を数字で示して下さい。大分県に見習え、全エネルギーの２７％が自然再生エネルギーで全国でトップです。

太陽光発電も促進していますが、森林を伐採して売電事業をするのはやめてほしいと思います。エコとは無縁な事業になります。ヨンゲル教授が言うように安いコストで、太陽光は設置できるようになっていますので、事業用売電価格はどんどん下げてはどうですか。但し、一般住宅用に設置した余剰電力の売電分は、現状のままで促進すべきだと思います。

「２０５２」を通して、皆さんへ問題提起と解決策を提案していきます。次回は来週に続く、こうご期待。私は本屋さんとは関係ありませんが、「２０５２」を買って読んで欲しいと思います。